東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が、女性蔑視ともとられる発言の責任を取って2/12、辞任した。
2/4の記者会見では辞任の可能性を否定したものの、批判が収まらず事態収束を図るため、本人が決断したようである。
大会を強烈な当事者意識でなんとか成功させようと尽力した森氏だが、失言に関連した社会潮流や価値観に対しては、他人事のように思っていたことが災いしたとも推測される。
国内外を問わず厳しい声が上がるなか、利害関係者の一つの柱でもあるスポンサーの姿勢もまた、この決断の鍵を握っていたのかもしれない。
日刊スポーツがスポンサー各社にアンケートを実施（〜2/10）し、その結果を公表した。(注1)
同社の記事を整理すると次表の通りである。
筆者の責任にて、要約した上で「発言に関して／オリパラ、大会理念への言及／自社の経営理念への言及／自社の今後の行動・姿勢／その他」の５視点で分類している。
なお、元記事では社名を明らかにしているが、当ブログではなんとなく伏せておく。
内容そのものと広報力の２点で様々な評価ができそう。
G社が一番当事者意識があり美しく感じる
I,J,L社は良くも悪くも日本的コンテクスト
H社はずるさが際立ってて失敗っぽい
B,C社は他人事と捉えていることがうかがえる
K社は決断が遅い
E,M,O社は組織委員会へ要望を伝達済と答えているが他は？
D,P,Q社は丁寧な回答ながら、でどうするかには触れず広報としてどうなんだろう？
A,F,H,IJ,L,N社はオリパラやる気満々かな
という感想を持った。
以上はあくまで当該記事を元にした分析であり、各社がどの時点でどのような意思決定、伝達をしたかどうかが本当は重要であることを付しておく。